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地熱発電のあゆみ

日本のこれから

環境意識の高まりと東日本大震災による深刻なエネルギー危機が契機となって、日本では地熱発電への期待が再び高まっています。地熱開発支援の取り組みや規制緩和の流れが進み、地熱の全国的な調査・評価が再開、新しい発電所建設に向けた具体的な動きも進展しています。

バイナリー発電を震災復興の切り札に(事例:福島県福島市)

荒川の清流が刻んだ渓谷沿いに風情ある宿が並ぶ土湯温泉は磐梯朝日国立公園内に位置し、四季折々の風情が楽しめる温泉郷です。この町にも東日本大震災は大きな爪痕を残しました。町の再生のため、町が誇る温泉という資源を生かしたいと考えた時、目をつけたのがバイナリ―発電でした。

写真/バイナリー発電

(c)坂本政十暢

土湯の源泉は約130℃と高温なので入浴するには冷ます必要があります。バイナリ―発電はそのいらない熱を使うため、湯量が減ったり、発電のために新しく井戸を掘ることもありません。初めは反対する人もいましたが、発電の仕組みや収益の使い道を説明することで納得してもらうことができました。さらに冷却に使って温まった湧き水を利用してトロピカルフルーツを栽培しジェラートを作る、売電の収益で温泉カフェを設置するなど町民からの提案も続々と集まり、町の人たちの結束にもつながっています。

メッセージ

MESSAGE

温泉を徹底活用したエコタウンを目指して夢は大きく広がります。
写真/NPO法人土湯温泉観光まちづくり協議会
事務局長 池田和也さん

町の財産である温泉を核に、人が集まり豊かに暮らせる仕組み作りを進めています。例えば発電所のガイドや手入れを町の人たちにやってもらうことで雇用を増やす、発電の収益で廃業した旅館の跡地にみんなが集まる施設を作るなど夢は広がります。また将来、発送電分離で電気の地産地消ができるようになったら、EVバスの運行や災害時に情報を表示できる街灯の設置などの推進もしていきたいです。温泉の徹底活用でエコタウンを目指していきます。
(土湯温泉観光協会・NPO法人土湯温泉観光まちづくり協議会
 事務局長 池田和也さん)

メッセージおわり